コロナ 致死 率 インフルエンザ。 新型コロナの致死率「H1N1の10倍」 終息にはワクチン必要とWHO 写真3枚 国際ニュース:AFPBB News

新型コロナの致死率はH1N1インフルエンザの10倍=WHO

コロナ 致死 率 インフルエンザ

山中氏がその候補の1つとして言及したのが、京都大学大学院の上久保靖彦特定教授と吉備国際大学の高橋淳教授の研究成果だ。 ウイルスには最低でも3つの型があり、それぞれの特性や感染経路によって国ごとの感染者数や致死率の違いを説明しようという「新説」だ。 実は、この新説はすさまじい政治的破壊力を秘めている。 その理由を解説しよう。 (立命館大学政策科学部教授 上久保誠人) 安倍首相が誇った「日本モデル」 しかし世界は「日本の謎」と評価 安倍晋三政権は、5月25日に「緊急事態宣言」を全国で解除した。 安倍首相は記者会見で「まさに『日本モデル』の力を示した」と力強く述べた。 また、「日本の感染症への対応は世界において卓越した模範であると、(アントニオ・)グテーレス国連事務総長が評価してくれた」「日本は、人口当たりの感染者数や死亡者数を、G7、主要先進国の中でも圧倒的に少なく抑え込むことができている。 私たちの取り組みは確実に成果を挙げており、世界の期待と注目を集めている」と自信満々に述べて、日本の新型コロナウイルス対策の成功を誇った。 しかし、安倍政権の支持率は低調だ。 で支持率27%、不支持率64%と報じられるなど、過去最低の水準に低迷している。 検察庁法改正案が国民の厳しい批判を浴びたとはいえ、支持率低下の要因はそれだけではない。 安倍政権の新型コロナウイルス対策に対する国民からの評価は高くない。 「全校一斉休校」や「アベノマスク」の決断が、専門家の助言に基づかない首相の独断だったことに対する不信感()が募った。 また、専門家が政府の「司令塔」のような振る舞いで持論をメディアやSNSで次々と発表し、国民がそれに従って行動自粛を続けていることに対する違和感が広がった。 そして、外出や営業の自粛によって倒産や破算の危機に陥った事業者や個人の不満が高まった。 加えて、「Too Little, Too Late (少なすぎる、遅すぎる)」そのもので、国民を失望させた個人の現金給付や企業への休業補償や、新型コロナウイルス対策とはまったく関係のない無駄なバラマキが多数含まれた「緊急経済対策」への批判も広がった()。 肝心の新型コロナウイルス対策そのものも、世界の標準的な対策とは異なる独特なもので、世界最先端の研究の知見を専門家会議がフォローできていないと批判がある。 また、PCR検査の実施を拡大すべきか、抑制すべきかの論争はいまだに続いている()。 海外からも日本の新型コロナ対策は決して高く評価されているとはいえない。 さまざまな海外メディアが、「最悪な対応しかできなかったのに、感染者・死者数が欧米諸国と比べて圧倒的に少なく抑え込まれている」ことを「日本の不可解な謎」として報じているのだ(朝日新聞5月26日付『』)。 コロナ対策は「日本モデル」ではなく 都合のいい部分だけ自賛の「安倍モデル」 安倍首相が、日本の新型コロナウイルス対策を「日本モデル」と自画自賛したことは、国民と世界をあ然とさせたが、筆者には別に驚きはない。 安倍政権のいつもの姿だからだ。 安倍首相は選挙のたびに、安全保障や原子力発電問題など、国論が二分されるような争点を隠してきた。 そして、選挙に勝利すると、そういう問題を含め「私の政権のすべてが国民から信認された」と言い放ち、強引に「首相がやりたい政策」を進めてきた()。 「アベノミクス」や社会保障政策でも、都合のいい数字だけを取り上げて、その成果を誇った()。 一方、都合の悪い結果は、すべて「民主党政権時代」に押し付けて、民主党政権を「悪夢」と罵倒してきた。 要するに、都合のいい部分だけを取り上げて自画自賛し、都合の悪い事実は無視するか、他者に押し付ける。 新型コロナウイルス対策も、まったく同じなのだ。 これを「日本モデル」と言われるのはさすがに日本国民として困ってしまう。 安倍首相には申し訳ないが、「安倍モデル」と呼ぶことにさせていただきたい。 「日本の謎」を解く鍵の候補として 山中伸弥教授が言及した研究成果 しかし、「日本の不可解な謎」はまじめに解く必要があるだろう。 根拠がなく、都合のいい自画自賛である「安倍モデル」では、今後襲来が懸念される新型コロナウイルス感染症の「第二波」「第三波」に対して、企業や学校、そして国民一人一人は不安が募るばかり。 しっかりと備えることができないからだ。 「日本の不可解な謎」については、さまざまな説が登場し、百家争鳴状態となっている。 まず、政府の専門家会議は、「クラスター対策」に対する批判に反論している。 クラスター対策を通してウイルス伝播の特徴を早期につかみ、国民への注意喚起や対策につなげられたことで、日本の死亡者数や重症者数を欧米諸国と比べて低く抑えることができたと強調しているのだ(『』)。 だが、前回指摘したように専門家会議は、そもそも「クラスター対策」を専門的に検証する能力がない人たちの集まりだ()。 また、「BCGワクチン」が感染後の重症化を防いでいるという見方がある。 日本では義務化されているBCG接種が、重症者・死亡者の多い欧米諸国では行われていないことに注目している(朝日新聞4月15日付『』)。 国民皆保険による医療アクセスの良さなど、日常における医療体制・公衆衛生体制のレベルの高さを挙げる意見もある(日医on-line 『』)。 その他にも、「家の中で靴を脱ぐ」「手洗いを頻繁に行う」「毎日入浴する」という日本人の生活習慣が、新型コロナウイルスの蔓延を防いだという声もある(NEWSポストセブン『』)。 そして、日本社会独特の「同調圧力」の強さを理由に挙げる人もいる。 日本の「コロナ特別措置法」は、欧米のような「命令」も「罰則」もなく、ロックダウン(都市封鎖)もない。 「緊急事態宣言」における「外出自粛」と「休業要請」という強制力のないものであった。 これは、海外から緩すぎると批判されたが、いわゆる「世間の目」という同調圧力が強い日本では十分であった。 これが功を奏して、感染の拡大が防がれたというのだ(佐藤直樹『』)。 しかし、これらの諸説は実感としては分からないでもないが、新型コロナウイルスの重症者・死亡者が抑制されたこととの因果関係は、明確に証明できないものである。 ノーベル賞受賞者である京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長は、日本の感染拡大が欧米に比べて緩やかな理由があるはずだとして、それを仮に「ファクターX」と呼んでいる。 そして、このファクターXを見つけることこそ、今後の日本人と新型コロナウイルスとの闘いの行方を左右すると指摘している(『』文藝春秋digital)。 その山中氏が、「現段階では根拠はまだ薄いです」という指摘こそするものの、「ファクターX」の候補の1つとして前述の対談記事で言及した新説がある。 京都大学大学院の上久保靖彦特定教授と吉備国際大学の高橋淳教授の研究成果である。 本稿は、この研究を取り上げる。 既に、一部のメディアが報道しているが、研究の一部を切り取って報じているために、まだ研究の全体像が広く知られていない。 筆者は、論文を精読し、できるだけ正確に論文の内容を伝えたい。 まず、2019年12月に中国・武漢市で発生した新型コロナウイルスには「S型」「K型」「G型」の最低3つの型があることを発見した。 これらの型は、伝染性と病原性が異なるため、それぞれの国でどの型がどの程度流行したかによって、国ごとの感染の広がりや重症度、死者数が異なることになったという。 上久保氏らは、新型コロナウイルスとインフルエンザの競合による「ウイルス干渉」を数値化したrisk scoreの分布を分析した。 そして、日本のインフルエンザの流行曲線に起こる変化から新型コロナウイルスの日本への到来を確認した。 また、ウイルスの変異と世界への蔓延を検証。 さらに、新型コロナウイルス感染症の致死率を予測する方程式を作成した。 これは、仮説が述べられているのではなく、以下のように検証がなされているものである。 上久保氏らによる具体的な研究成果は、以下の通りである(なお、新型コロナウイルスの感染拡大と変異は「」で確認できる)。 さきがけとして日本に到来したS型(Sakigake)は、無症候性の多い弱毒ウイルスで、インフルエンザに対する干渉は弱く、19年12月23日の週にインフルエンザ流行曲線にわずかな偏向を残したにとどまった。 次に、S型から変異したK型(Kakeru)は、無症候性~軽症のウイルス。 中国で蔓延し、日本に到来してインフルエンザ流行曲線が大きく欠ける結果を20年1月13日に起こした。 続いて、ウイルスは武漢においてさらに変異して武漢G型(typeG、Global)となり、重度の肺炎を起こすため1月23日に武漢は閉鎖された。 また、中国・上海で変異したG型(欧米G型)は、まずイタリアに広がり、その後欧州全体と米国で大流行した。 一方、G型は日本にも到来したが、死亡者数が欧米諸国より2桁少ないレベルにとどまった。 なぜ、G型ウイルスによる日本の死亡者数は欧米と比べて少なかったのか。 上久保氏らはその理由として、日本政府が3月9日まで入国制限の対象地域を武漢に限っていたことを指摘する。 19年11月から20年2月28日の間の中国から日本への入国人数は、184万人と推定されている。 特に武漢では、閉鎖のアナウンスがなされる直前に500万人もが流出し、武漢から成田への直通便で9000人も日本に入国したという武漢市長の報告がある。 その結果、S型とK型の日本への流入・蔓延が続いていた。 そして、多くの日本人の間にS型・K型の集団免疫が成立した。 具体的には、K型の侵入に対して、体内のTリンパ球が反応して獲得する「細胞性免疫」がG型への罹患を防ぐため、日本人の死亡者が少なくなったと主張する。 また、日本と同じく中国人の大量流入があった韓国や台湾、香港、シンガポールなどでも同様の集団免疫獲得があったことで、死亡者が少なくなったと推測される。 一方、米国やイタリアなど欧米諸国は、ウイルスの到来を水際で防ごうと2月1日より中国からの渡航を全面的に禁止した。 これによって、K型の流入は大きく制限されることになった。 また、2月1日以前に広がっていたS型はすでにかなり蔓延していたが、S型の「細胞性免疫」は、G型の感染を予防する能力に乏しかった。 S型への抗体には「抗体依存性感染増強(ADE)」効果がある。 それは、以前感染したウイルスに対して成立した免疫が、次に感染したウイルスの重症化を引き起こすことである。 これは、同じコロナウイルスのSARSで起こった現象である。 上久保氏らは、致死率を計算する方程式をつくり、G型に感染した際に致死率を上げてしまうのは、S型に感染した履歴であることを明らかにした。 具体的には、ADEが起こるとウイルスの増殖が盛んになり、患者のウイルス排泄量が増える。 すなわち「スーパースプレッダー」になる。 さらに、大量に増えたウイルスに対して過剰な免疫反応が起こると、ウイルスのみならず身体の組織を攻撃し、重度の呼吸不全や多臓器不全等を引き起こすため、死に至ってしまうということだった。 要するに、「S型への抗体によるADE」と「K型への細胞性免疫による感染予防が起こらなかったこと」の組み合わせによって、欧米諸国ではG型感染の重症化が起こり、致死率が上がってしまったということだ。 上久保氏らは、ADEが重症化の原因と分かったことから、今後どんな患者に重症化のリスクがあるかが推定できると主張する。 具体的には、妊婦、妊婦から抗体を受け取る新生児、免疫系の発達が未熟な幼児、そして免疫系が衰えた高齢者である。 また、集団免疫を獲得する機会を得られなかった病院内で感染リスクが高く、「院内感染」対策が最重要であるとも指摘する。 「集団免疫」の獲得と 第二波の有無について重要な指摘 上久保氏らは新型コロナウイルスに関して、国民が強い関心を寄せる2つのことに対して重要な指摘をしている。 まず「集団免疫」の獲得についてであり、特に、全世界的に検討がなされている「免疫パスポート」について重要な問題点を述べている。 K型への細胞性免疫が成立した場合、後に続くG型ウイルスの感染が予防される。 すなわちG型ウイルスの感染が成立しないのだ。 言い換えれば、「感染が成立しないからこそ、G型ウイルスに対する抗体が産生されにくい」ということだ。 これは逆に言えば、G型に対する抗体の有無を検査する際に、K型への細胞性免疫獲得の有無を検証しなければならないことを示唆している。 しかし、現在はほとんど細胞性免疫が獲得されているかどうかの検証がなされていないという。 また、無症候性が高率である新型コロナウイルスにおいては、誰が感染しているのか、誰が感染していないのか分からない。 明らかに感染している重症患者を想定して検査のカットオフ値(陽性と陰性の境となる値)が設定された抗体キットである場合、無症候性の患者の抗体値が重症例より比較的低いとすると、陰性に出てしまうことは想像に難くない。 要するに、検査は白黒はっきりつくものと考えがちだが、実はそうではないということだ。 そのため、抗体検査が陰性を示すことで、免疫を獲得していないという間違った解釈が行われる可能性があるという。 そして、国民が強い関心を寄せるもう1つのことは、「第二波が来るのか来ないか」ではないだろうか。 上久保氏らは、細胞性免疫は時間とともに減弱する可能性があり、それによって第二波の大きさが決まってくると指摘する。 その免疫を維持するためには、適度にウイルスに曝露して免疫を維持するという「ブースター効果」が必要だという。 上久保氏らは、今回開発したウイルス感染を利用した検出ツールや致死率を計算する方程式が、ウイルス感染拡大の理解を助け、どう行動したらよいかを示すと主張する。 新興感染症やバイオテロを早期に検出し、社会への影響を予測することで、効果的な治療アプローチと効果的な集団免疫獲得のための地域政策を導くのに役立つと主張するのである。 上久保氏らの新説が正しいとすれば 「政治的な破壊力」はすさまじい 筆者は、上久保氏らの新しい学説が正しいかどうか評価することはできない。 医学者ではないからだ。 一方、政治学者としてみると非常に興味深いものであると感じる。 仮にこの学説が正しいとすれば、その「政治的な破壊力」はすさまじいものになると思うからだ。 まず、新型コロナ対策として「ロックダウン(都市封鎖)」は効果がないと主張している点が興味深い。 特に、「中国からの入国制限」をしなかったことが、むしろ日本人のK型の集団免疫獲得につながり、G型の感染拡大、重症者・死亡者の増加を防いだという指摘は「強烈」といえる。 「中国からの入国禁止」を強く訴えていた「保守層」の主張を否定してしまう()からだ。 また、政府による強硬な都市封鎖という政策の成功を訴え、「権威主義体制」の優位性を誇る中国の主張をも葬ってしまう()。 さらに、安倍政権を批判する「左派勢力」に多い、「PCR検査を拡充せよ」との主張も破壊されることになる。 彼らがその主張の根拠とする、「大量のPCR検査による感染者の徹底した隔離・治療とITによる感染経路の追跡」という韓国の成功が完全に否定される。 韓国の新型コロナウイルス対策は確かに成功している。 しかし、それは単に日本同様に中国人の大量流入によるK型の集団免疫を獲得ということになるからだ。 文在寅大統領が世界にアピールする「韓国モデル」というものは、実はなかったということになってしまう(武藤正敏『』現代ビジネス)。 加えて、「8割おじさん」こと西浦博・北海道大学教授らが考案した「クラスター対策」は、日本の重症者・死者数が少なかったこととは実質的に関係がなかったことになる。 また、西浦氏が安倍政権の「司令塔」のように振る舞って訴えた、「死者41万人超」は、そもそも起こるわけがなかったことだということにもなる。 そして、西浦氏がSNSを使って「三密(密閉、密集、密接)の回避」「人の接触を8割減らす」という国民の意識を変える啓蒙活動を続けたことは、悪いことではないのだろうが、新型コロナウイルスの重傷者・死亡者の抑制とは、実は関係がなかったということにもなるのだ。 新たに政府の諮問委員会に加わった、東京財団政策研究所の小林慶一郎研究主幹ら経済の専門家の発言も同様だ。 「経済の停滞を避けるには、財政拡張政策を継続すると同時に、大規模な検査を実施できる能力を確立し、陽性者を隔離して陰性者の不安感を払しょくすることが不可欠である」という主張も、素人の思い付きのレベルで、根拠のないものとして消えていくことになる()。 そうなると、そもそも「緊急事態宣言」の発動は必要だったのか、という疑問がわいてくる。 また、「全校一斉休校」の決断やその度重なる延長は正しい判断なのか、さまざまな業種に休業を要請し、経済に多大な損壊を負わせたことは正しかったのか、という論点も当然浮上するだろう。 さらに、夏の高校野球などイベントの中止などは、果たして妥当な判断だったのか、という疑問にもつながっていく。 もしも、これらの判断が科学的根拠に基づかないものだと明らかになったら、国民はやり場のない怒りをどこに持っていけばいいのだろうか。 上久保氏は、がん研究の専門家のようだ。 ただし、研究代表者を務めた科学研究助成金の研究課題「」などのように、免疫学も専門分野の1つとしている。 それが今回の研究のベースであるのだろう。 ただ、国立感染症研究所を中心とする感染症の学会とは関係がないようだ。 あえて言えば、この研究は閉鎖的な学会の秩序を破壊する可能性がありそうだ。 前回も主張したことだが、新型コロナウイルス対策の立案は、多様な学説を持つ専門家が政策立案に参画して、学説の間での「競争」によって政策案が磨かれ、政府の選択肢も増えるようにする仕組みを持つことが重要だ。 学会に従順な専門家だけではだめなのだ()。 あくまで、上久保氏らの学説が正しければ、という仮定ではあるが、これほどまでに全方位の「通説」を論理的に破壊し、「政治的な衝撃」を与える「ファクターX」候補は、今のところ他にはみられない。 今後の動向を注視していきたい。 訂正 記事初出時より以下のように表現を改めました。

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新型コロナウイルスの致死率と季節性インフルエンザの致死率を直接比較するべきではない(JAMA誌より)|院長ブログ|おきのメディカルクリニック

コロナ 致死 率 インフルエンザ

6月24日の時点で全世界の感染者数は 936万1469人となり、900万人を大台を 早くも突破しました。 増加率が顕著なのは南米を中心とした アメリカ大陸で、1日あたりの感染者数 は数万人単位となっています。 しかしながら、アメリカ大陸以外の国や 地域でも再び感染者数が増えている傾向 が見られ、日本においても6月24日は 東京都で55人の感染者が確認されました。 23日の報告では埼玉県の感染者数が 久しぶりに2桁まで増え、日本全体で 感染者が増え出していると言えるで しょう。 アメリカ国立アレルギー感染症研究所 のファウチ所長は新型コロナウイルスに ついて、 「新型コロナウイルスの致死率は約1% で季節性インフルエンザの10倍だ」と 言及しており、インフルエンザも危険で 驚異的だと指摘していました。 既にかなりのデータが揃っていますが、 新型コロナウイルスを「ただの風邪」とか 「インフルエンザと同じ」などと言って いる人は統計の数値が読めない残念な人 なのか、単なる情弱なのだと思われます。 新型コロナウイルスが危険な感染症で ある事実は変わらず、依然として特効薬 やワクチンも見つかってない状態で気を 緩めるのはリスクが高く、今後もしばら くは第二波に備えて気を引き締めて国家 単位の対策をする必要があるところです。 【転載終了】 *************************** >新型コロナウイルスを「ただの風邪」 とか「インフルエンザと同じ」など と言っている人は・・・ コロナ記事の時には常に書いていま すが、自分は若いので軽度だと考えて いる方は、周りに感染させてひいては 企業の部門閉鎖や企業そのものが閉鎖 されて、業績が落ちてリストラにあう 可能性もあり得ます。 また、欧米型のC型は入ってきたら 状況が一変する可能性もあります。 感染防止の徹底が肝要でしょう。

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新型コロナの致死率「H1N1の10倍」 終息にはワクチン必要とWHO 写真3枚 国際ニュース:AFPBB News

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中国で確認された新型肺炎コロナウィルス 引用:Twitter 一般的に新型肺炎コロナウィルスと呼ばれていますが、正しくは 「新型コロナウィルスによって引き起こされる肺炎」といえます。 要は今までになかった新しいコロナウィルスが見つかったということ。 新しいウィルスのため まだ不確実なことが多いのが現状です。 2019年12月中旬頃から中国・武漢市で広がり出し、アジアだけでなく欧米・ヨーロッパ各国にまで広がっています。 なお、2002年に大流行したSARS サーズ や2012年に韓国を中心に広がったMERS メーズ も同じコロナウィルスの一種でした。 今回中国武漢市で2019年12月にウィルスが発見された時にSARSのコロナウィルスに似ていたことから「新型コロナウィルス」と言われるようになったそうです。 飛まつ感染。 距離として1mから2mの間隔でインフルエンザのようにうつるかということについては、まだ確定がされておりません。 また感染力。 (中略) 重症者については、高齢者であったり、基礎疾患、つまりもともと何か持病のある方がリスクが高いということも分かってきております。 引用:NHK解説委員会 新型肺炎コロナウィルスの感染状況・リアルタイム分布図は 突発的な新型インフルエンザの歴史Wikipediaより 今回は毎年流行る 季節性インフルエンザに焦点を当てて比較していきます。 季節性インフルエンザにはワクチン 特効薬 がある 季節性インフルエンザは毎年のことで、予防のためにワクチン接種をする方もいますよね。 (予防注射を受けたとしても、効かない場合もあるというのは知られた話ですが。 ) インフルエンザウィルスは毎年少しずつ変異する性質を持っています。 その為、事前に作られたワクチンが完全にウィルスに適応できない場合もその年によって変わってきます。 だからこそウィルスが無くなることはなく、毎年流行するのですね。 インフルエンザウイルスは、A型、B型、C型の3種類が知られていますが、人の間で流行するのは主にA型とB型です。 A型は、特に遺伝子変異が起こりやすく、人に抗体ができても、 少しずつ変異して、新たな感染源となって毎年流行を繰り返します。 引用:インフルエンザの怖さ!東京大学医学教育国際協力研究センター・北村聖教授 WHO公式HPより また 香港の調査チームは3. 3〜5. 5と公表しており、当初の推定よりも感染力がやや増してるとみられているようです。 新型肺炎コロナウィルス は一人の感染者から平均約2〜5人に感染するということになります。 WHOは先週、暫定的に1. 4〜2. 5としたのに対し、香港や英国のチームは3以上と推定した。 公表された数値は香港理工大などのチームの推定値が3. 3〜5. 5、英ランカスター大などのチームの推定値が3. 6〜4。 中国当局は1月26日「(当初の推定よりも)感染力がやや増してる」との見解を示している。 引用:福井新聞 インフルエンザウィルスの基本再生産数は2〜3 一方インフルエンザの基本再生産数は2〜3と言われています。 <1人の感染者からうつる平均人数> 新型肺炎コロナウィルス 1. 4〜2. 5人(3. 5〜5. 5人) 季節性インフルエンザ 2〜3人 ただ 季節性インフルエンザウィルスには比較的有効なワクチンがあることで、感染しても ワクチンの力をかりて自身の免疫力で回復することができます。 新型肺炎コロナウィルスの場合は効くワクチンが今の所ないため、免疫力が低い高齢者や持病を持っている方は新型コロナウィルスに対抗しきれずに死に至る確率が上がってしまうということになります。 実際、 新型肺炎コロナウィルスに感染して回復した人も126名 2020年1月30日現在 います。 彼らは自らの免疫力のみで新型肺炎コロナウィルスに対抗できたということになります。

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